免震構造が定番になる？

ブログテーマ：元、大京マンが業界の裏側を知り尽くした目線で、マンション購入に関する疑問や諸問題を解き明かし、後悔しないためのハウツーをご紹介・・・・原則として、毎月５と１０の日に投稿しています。

東日本大震災以降に発生したマグニチュード５以上の比較的大きな余震だけで、1年間に599回も発生したそうです。M６以上に限ると97回、M７以上は６回だったそうで、気象庁の見解では、「まだ収束に向かっているとは言えず、M７以上の余震の可能性も消えていない」とのこと。
一方、東大地震研究所は、首都圏直下型地震が発生した場合、震度７になる可能性が高いという予測を発表しました。震度７は、阪神大震災と東日本大震災で観測されていますが、経験した人は少ないでしょう。震度６でも立っていられない激しい揺れですから、本当に７が発生したら、その恐怖はいかほどでしょうか。いずれにせよ、震度７の巨大地震が30年以内に発生する確率は、83％なのだとか。
また、東海地震・東南海地震なども、いつ発生してもおかしくないほど確率が上がっていると言われています。
地震予測関連の報道が、頻繁に過ぎてか、視聴者に対して警鐘を鳴らすだけではなく、恐怖心を煽る結果を招いているようにも思います。
そのせいでしょう、非常持ち出し袋や家具転倒防止器具など防災用品の売れ行きが大幅に伸びているそうです。
マンションでは防災用品の備蓄の動きも顕著です。超高層マンションでは自家発電装置の拡充などが目立ちます。
そうした中で、最も注目したいのが「免震構造」と「制震（振）構造」増加の動きです。

巨大地震で最も怖いのは、激しい揺れで家具・家電が凶器と化し、家人を襲うことです。また、そのときの恐怖が人をパニックに陥れることです。

現在の建築基準法に定める耐震基準では、震度６強から７の激しい揺れが来ても、建物は倒壊しない計算になっています。しかし、揺れの恐怖と家財の激しい移動・飛散による二次災害は別物です。
それを緩和し、被害を最小限に留めてくれるのが「免震構造」と「制震（振）構造」です。特に免震構造への期待は大きいようです。今回の地震で、被災地仙台の免震マンション居住者は、その効果を実感したと異口同音に伝えています。
超高層マンションで免震または制震構造が採用されるのは、今や当たり前の感がありますが、今後は中高層マンションでも増えて行くような予感がします。確実にそうなると断言できないのは、コストの問題があるためですが、各社ともその壁を超えてくれそうな気がするのです。

というより、買い手のニーズが高まっているため、造り手は応えざるを得ないはずです。
冒頭で述べた、地震発生確率等の報道が買い手の意識（ニーズ）を確実に変えている。そう感じるからです。震度７でも倒壊しない「耐震構造」だけでは不満、できたら揺れの少ない「免震構造」か、最低「制震（振）構造」であって欲しい。買い手のニーズは、そのレベルにあると推察します。ブログを読んで下さっている皆さんはいかがでしょうか？

今後新築される分譲マンションの構造は、当たり前に「免震構造」になる。それも時間の問題かもしれない。そんなふうに思います。

・・・・・今日はここまでです。ご購読ありがとうございました。ご質問・ご相談は三井健太のマンション相談室（http://mituikenta.web.fc2.com）までお気軽にどうぞ。
「無料相談」と「無料マンション評価サービス」等があります

★●★新築も中古も全国の物件検索はこちらが便利です➔
（http://mituikenta.web.fc2.com/index2.html）